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積立・NISAシミュレーション

毎月の積立額と期間を入れると、元本(自分が出したお金)と運用による増減を分けて、将来の金額を試算します。

対象:2024年からのNISA(18歳以上)、2026年10月時点の税率(制度の確認日:2026年10月30日)

わかること:元本の累計、運用による増減、税金、合計額、年ごとの推移、利回り・積立額・期間を変えた場合のくらべ

対象・含むもの・前提などを見る
対象
18歳以上の人。NISAは2024年からの制度(年間360万円・生涯1,800万円)で計算
含むもの
毎月の積立、最初にまとめて投資する額、手数料、課税口座の税金(20.315%)、NISAの年間枠と生涯枠、物価上昇(入れた場合)
含まないもの
実際の値動き(毎年同じ利回りで計算します)、途中の売却と枠の再利用、分配金、2027年から予定されている18歳未満の制度
計算の前提
毎月の積立は月初、運用は月ごとの複利。課税口座は最後にすべて売ったとして利益に課税。将来の結果を予測・保証するものではありません

入力した数字はこの端末の中だけで計算し、送信・保存はしません。

円/月
年
%/年
詳しい条件(口座・手数料・最初の投資額・今の預貯金・目標額・物価上昇)
%/年
万円
万円
万円
%/年

このシミュレーションの読み方

結果は「元本」と「運用による増減」に分けて表示します。

複利の計算のしかた

1か月後の残高 =(前の月の残高 + その月の積立額)×(1 + 月の利回り)

月の利回りは、年の利回りを12か月に分けたもの(年3%なら月約0.247%)です。これを毎月くり返すため、増えた分にもさらに利回りがつきます。例:毎月1万円を年3%で20年積み立てると、元本240万円に対して約328万円になる計算です。利回り0%なら、合計はちょうど元本の240万円です。

積立額 × 期間の早見表(年3%・NISA・手数料なし)

毎月10年20年30年
5,000円約70万円
元本60万円
約164万円
元本120万円
約290万円
元本180万円
10,000円約140万円
元本120万円
約328万円
元本240万円
約580万円
元本360万円
20,000円約280万円
元本240万円
約655万円
元本480万円
約1,160万円
元本720万円
30,000円約419万円
元本360万円
約983万円
元本720万円
約1,740万円
元本1,080万円
50,000円約699万円
元本600万円
約1,638万円
元本1,200万円
約2,901万円
元本1,800万円

毎年3%で増え続けた場合の試算です。実際の運用成果はこれより多くも少なくもなります。

NISAで計算するときの前提

NISAの基本はNISAの基本と、試算結果の読み方で説明しています。

大切な注意

この試算は、毎年同じ利回りが続くという単純な仮定にもとづくもので、将来の運用成果を予測・保証するものではありません。投資は元本を下回ることがあります。投資する商品や金額は、ご自身の状況にあわせて判断してください。家計や生活設計について公的な相談先を探す場合は、金融経済教育推進機構(J-FLEC)の相談窓口も利用できます。

よくある質問

想定利回りは何%にすればいいですか?

決まった答えはありません。このページでは、利回りを変えた複数の結果を並べて表示します。0%やマイナスの場合も必ず見て、「増えなかったとき」「減ったとき」にも困らない金額かを確かめてください。投資信託の過去の成績を参考にする場合も、将来も同じになるとは限りません。

NISAにすると、お金が増えるのですか?

NISAは「利益に税金がかからない口座」で、それ自体がお金を増やす仕組みではありません。何に投資するかで値動きが決まり、損をすることもあります。利益が出たときに、課税口座なら引かれる約20%の税金がかからない、というのがNISAの効果です。

毎年同じ利回りで計算しているのはなぜですか?

しくみを理解しやすくするためです。実際の投資は、年によって大きく増えたり減ったりします。同じ平均の利回りでも、値動きの順番によって最終的な金額は変わります。

手数料はどう計算していますか?

投資信託の信託報酬のように、持っている資産に毎年かかる手数料として、利回りから差し引いています((1+利回り)÷(1+手数料)−1)。買うときの手数料は含みません。

このページの根拠(公的機関の情報)

対象:2024年からのNISA(18歳以上)、2026年10月時点の税率

制度の確認日:2026年10月30日

税金・保険の金額は、上の公式情報で確認した数字をもとにした目安です。誤りに気づいたらお問い合わせから教えてください。

ページの更新日:2026年10月30日 / 制度の確認日:2026年10月30日

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